近年日本の製材工場も大規模化と製造における技術革新が進み、SPF材との価格の差もかつてに比べて少なくなりつつあります。
更にフィンガージョイントなどのたて継ぎ技術も発達し、これまでフィート単位の長さへの対応が難しかった国産材でもスタッド（縦枠材、2,336mm/2,636mm）や12-16Fの長尺製品への対応も可能になりました。
当社では、愛媛県内に最も豊富に存在する針葉樹資源である「杉」の更なる需要開拓を目指し、杉製品を用いた2x4パネルの製造を積極的に行います。製品のラインナップとして2x4（38mm x 89mm）と2x6（38mm x 140mm）製品の無垢材とフィンガージョイント材を中心に販売を行います。
また、「甲種たてつぎ」のJAS認証材ですので、横架材利用も可能です。

ツーバイフォー工法の構造が分かりにくい・・・というお話をよく耳にします。
ただ、気にしないといけない箇所はそれほど多くなく主に壁と開口のルールがメインになります。
告示関係の事を少し説明します。在来工法との基準の違いなどがあります。
2ｘ4工法は６面体の箱を作り、面構成のモノコックによる構造なのは良く知られています。

在来軸組工法との違いで大きいのが、４分割法や偏芯率などの壁の配置バランス確認が不要な事です。
告示1540仕様規定には壁をバランスよく配置する為の数値規定がありません。
告示内の耐力壁配置ルールを守るとバランスが取れるようになっている為です。

ただ、配置ルールを守っても、条件によってはバランスが悪くなる事があるので、弊社では各階偏芯率0.3以内の確認を全物件行います。

また、合板や石膏ボードを貼る耐力壁の壁倍率が、軸組工法に対して数値が大きいので構造耐力を上げやすいという工法の利点があります。
9ｍｍ合板貼り　　（軸組工法　壁倍率2.5倍）（枠組壁工法　壁倍率3.0倍）※標準釘打ち仕様の場合
内壁石膏ボード貼り（軸組工法　壁倍率0倍）（枠組壁工法　壁倍率1.0倍）※標準釘打ち仕様の場合

但し、壁量計算において、軸組工法が全ての壁を壁量にカウントできるのに対し枠組壁工法では耐力壁区画線上の壁のみ壁量にカウントする事しかできない為、耐力壁区画を意識したプランが重要になってきます。

物件プランが告示1540・1541（枠組壁工法仕様規定）に適合し、構造上問題ないかどうか無料でチェックをいたします。
〇在来軸組用の物件を2Ｘ4で出来ないか？
〇この物件は耐震等級２～３取れそう？
といった疑問にも迅速に対応いたします。
プラン意匠図（平面図・立面図）をメール等で送ってください。
半日後～翌営業日には結果をお知らせいたします（大規模物件や特殊形状物件などは日数が掛かる場合があります）

耐力壁区画の設定・壁量確認・開口確認などのチェックを行います。告示不適合の場合などは、調整方法の提案をいたします。

受注頂いた物件は全て壁量計算・横架材の許容応力度計算・Ｎ値計算を行い構造図を作成いたします。

どんな場合に構造計算が必要になる？
簡単に書きますと、４号特例外の場合と告示1540第1～8の仕様規定に適合しない場合です。具体的には下記のものがよくあります。

① ３階建て物件
② 延床面積が500㎡を超える物件
③ 耐力壁区画が72㎡を超える場合
④ 開口幅が４ｍを超える場合
⑤ 耐力壁線内の壁量が１辺の1/4以下になる場合
⑥ 床根太支点間距離が８ｍを超える場合
⑦ 耐力壁相互距離が１２ｍを超える場合
⑧ ５倍を超える壁倍率の耐力壁を使用する場合
⑨ 耐力壁区画線上の頭ツナギを省略する場合

このような場合に構造計算が必要になります。

① ②は基準法第６条の４で４号建築物にならない為で、③～⑨は告示1540仕様規定不適合の為です。

また、構造計算をすればどんな建物でもOKになるのかというとそうではありません。
各階の偏芯率を0.15以内に調整せねばならない厳しい制限が追加されるので、耐力壁の配置バランスが悪いと計算NGとなり建築不可となります。

＜意外なメリット？＞
構造計算を行うことで意外とコストダウンにつながるのをご存知でしょうか？
スパン表などで選定した部材寸法はある程度範囲の広い条件に対応する為、強度に余裕を持たせており建物全体でみると案外構造材コストが余分に掛かっています。
構造計算を行うとソフトウェアにて細かく建物全体のチェック・調整が行える為、強度に見合った必要な部材寸法が正確に分かります。
その為、構造材コストを最小に抑える事ができますのでトータルで考えると結構な差になっています。
一般的に構造計算費用は面積が大きくなるにつれ単価が低くなるよう設定します。物件が大きくなればなるほどコストダウン効果も大きくなります。